株取引の方法を解説!


株の信用取引ではリスク管理が重要

現物取引の場合、株価が買ったときのままで変化しなければ、損益はOです。そして、一番損をするのは、会社が倒産するなどして、買った株が紙くずになってしまうときです。

この場合、その株を買うのにかけた資金の分だけの損失になります。例えば、100万円分の株を買ったなら、損失は最大で100万円です。

その一方で、儲けには理論上は上限がありません。株価が上がれば上がるほど儲けも増えます。実際には株価が無限に上がることはありませんが、数倍程度になることはあり得ます。
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これに対し、信用取引で空売りを行うと、買いの場合と損益が逆になります。一番儲かるのは会社が倒産するなどして株価がOになったときで、空売りしたときの約定金額の分がまるまる儲けになります。例えば、100万円分空売りをしたとすれば、儲けの最大金額は100万円です。

これに対して、損失は理論上は上限がなく、株価が上がれば上がるほど損失が拡大することになります。


「空売りでは理論上は損失が無限大になる可能性がある」ことを学びましたが、実際にはそうなるより前に、「追証」(おいしょう)というものが発生します。
 
信用取引では委託保証金を証券会社に差し入れることが必要です。委託保証金は、基本的には建玉の金額の30%以上必要です。

また、株価が変動することによって、計算上の委託保証金(仮に決済したとした場合の委託証拠金)が、一時的に建玉(取引を始めた時点の額)の30%を下回ることは認められています。しかし、最低でも20%は必要とされています(証券会社によってはそれ以上のところもあります)。

空買いや空売りを行ったあと、株価が思惑と反対の方向に動いた場合、その時点で仮に取引を決済すると損失になり、計算上の委託保証金が減ります。そうなると、「建玉の金額の30%以上」を維持することができなくなります。

例えば、100万円の委託保証金を入れた状態で、100万円分の空売りをしたとします。そのあとに株価が上昇して、売り建玉の時価が181万円になったとしましょう。

この時点で仮に決済すると81万円の損失(=100万円-181万円)になり、計算上の委託保証金は19万円まで減ってしまいます。

その一方で、建玉の取引開始時点の額は100万円で、その20%は20万円なので、委託保証金が1万円(=20万円-19万円)不足していることになります。

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このような状況になると、委託保証金を追加するように、証券会社から請求がきます。これを「追加保証金」と呼び、遣常は略して「追証」(おいしょう)と呼んでいます。

ここで注意してほしいのは、決済していなくとも「計算上の委託保証金」が不足すれば追証が発生するということです。

追証が発生した取引は、たいていは失敗した取引です。先はどの図では、株価が下がると予想して空売りをしたのに、それに反して株価が倍近くも上昇してしまっているので、明らかに大失敗です。

このような状況で追証を入れたとしても、さらに株価が思惑とは反対の方に動き、何度も追証を入れることが必要になることがよくあります。

また、追証が発生するのは、損失が相当に拡大している状態です。そうなる前に損切りをして、損失が拡大しないようにすることが必要です。

 

ここまでの話は、レバレッジをかけなかった場合の話でした。しかし、レバレッジをかけると、追証の危険性が増します。

例えば、30万円の委託保証金を入れて、100万円の株を窄売りしたとします(レバレッジは3.3倍)。建玉の金額が同じなので20%が100万円×20%=20万円であることは前の例と変わりませんが、こちらは委託保証金が30万円しかないので、建玉の時価が11%値上がりして111万円(損失11万円)になった時点で1万円の追証が発生してしまいます。
p133.jpgこれが、委託保証金が50万円で建玉100万円、つまり2培のレバレッジをかけた場合は、建玉の時価が31%値上がりして131万円(損失31万円)になった時点で1万円の遺証が発生します。

レバレッジをかけなかった場合は81%の値上がりで発生したのに比べると、レバレッジをかけた場合は遺託が格段に発生しやすくなるわけです。

さらに、もし仮に3.3培のレバレッジをかけた場合に、かけなかったときの例と同じ81%の値上がりが起きてしまったとすると、その場合の遺証の金額は何と71万円にもなってしまいます(30万円-81万円=-51万円なので51万円もの損失が発生する上に、さらに建玉の20%分の20万円も追加する必要があるため)。

普通は遺証発生時点で遺証を入れるか決済を遺られるので、このような多額の遺証が発生することはまれですが、1日で株価が倍に暴騰するようなこともあるので、可能性としてはあり得ます。レバレッジをかけると、このように危険性が増すので、十分注意する必要があります。

逆指値を活用してリスクを管理する

自動売買を行うことができる証券会社では、信用取引の際にも自動売買を組み合わせることができます。信用取引では、現物取引以上に危険性をしっかりと管理することが必要なので、必ず自動売買と組み合わせて値うべきです。
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例えば、株価が1,000円の銘柄を空売りするとしましょう。空売りでは株価が上昇すると損失になりますが、損失が拡大しないように逆指値を値って自動的に損切りを行うようにします。

具体的には、「株価が1,100円を上回ったら買戻して決済する」というような逆指値注文を出しておきます。


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